そもそも終身医療保険って必要かどうか?

それぞれのタイプで必要性を考える

終身の場合 
終身型医療保険が必要かどうかと問われれば、絶対必要と答える人と、そうでない人との割合はどうだろうか。健康保険を支払っている人は、保険で自己負担額は減るからそんなに必要はないと答える人もいるでしょう。国からの高額療養制度を利用するので、一か月の医療費も預貯金から支払うので大丈夫という方もいらっしゃるでしょう。

終身という保障期間を備える必要があるかどうかは、それぞれのおかれた環境にもよると思います。実際の声を拾うと、健康保険がきく手術だったし、入院は月初から月末の間に退院できたので、高額療養制度により、自己負担額は実質4万ほどだったので、わざわざ終身で備える必要もないのではないですか?と言われた高齢の方もいらっしゃいました。
長生き時代だからこそ、その時になって、預貯金もなければ、生活保護で国からの支援で治療をすることにもなりかねません。だからこそ、終身医療保険を備えておくことで、安心して老後も過ごすできるというメリットもあります。
どの選択がベストかどうか難しい問題です。

ちなみに高額療養費とはどういうこと?
高額療養費とは、同一月(1日から月末まで)にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の金額(自己負担額)を超えた分が、後で払い戻される制度のことをいいます。
70歳未満の方で、医療費が高額になることがあらかじめ分かっている場合は「限度額適用認定証」を提示することで、窓口での負担額を最初から軽減することも可能です。

自己負担限度額とは?
年齢や所得状況等により設定されています。

70歳未満の方の区分
【平成27年1月診療分から】           自己負担額
①区分ア              →  252,600円×(総医療費-842,000円)×1%
(標準報酬月額83万円以上の方)
(報酬月額81万以上の方)

②区分イ              →  167,400円×(総医療費-558,000円)×1%
(標準報酬月額53万円~79万円の方)
(報酬月額51万5千円~81万円未満の方)

③区分ウ
(標準報酬月額28万円~50万円     →  80,100円×(総医療費-267,000円)×1%
(報酬月額27万円以上~51万5千円未満の方)

④区分エ
(標準報酬月額28万円未満の方)        →      57,600  円   
(報酬月額27万未満の方)

⑤区分オ(低所得者)
(被保険者が市区町村民税の非課税者等) →         35,400円

※区分アまたは区分イに該当する場合、市区町村民税が非課税であっても、標準報酬月額での区分アまたは区分イの該当となります。

70歳以上75歳未満の方の区分
平成29年8月診療分より、現役並みの所得者の外来(個人毎)、一般所得者の外来(個人毎)、外来、入院(世帯)の自己負担額が引き上げられました。

①現役並み所得者
(標準報酬月額28万円以上で高齢受給者証の負担割合が3割の方)
 外来(個人毎) →57,600円
 外来・入院(世帯)80,100円+(医療費-267,000円)×1%
②一般所得者
(①および③以外の方)
           外来(個人毎)14,000円
③低所得者 Ⅱ(*1)・Ⅰ(*2)→ 外来 8,000円
*1 被保険者が市区町村民税の非課税者等である場合
*2 被保険者とその扶養家族すべての方の収入から必要経費・控除額を除いたあとの所得が
   ない場合

定期の場合
名称の通り、定められた期間の定期医療保険という視点で考えてみれば、途中で見直しをするなら、わざわざ最初から終身医療保険をかけていかなくても …という見解もできます。
一定の期間を保障するので、月々の保険料はお安くなります。
10年更新型プランであれば、10年経てば自動的に更新されますが、現在の年齢よりも10年経過した年齢で保険料を計算するので、大幅にUPするのはやむを得ないでしょう。

今のライフサイクルで、定期型がいいのか、終身型がいいのか、判断するのは難しいことかもしれません。掛け捨てで保険料を安く抑えたいか、掛け捨ては長年保険料を負担しているにもかかわらず、病気やケガにならなければ、保険を使うことはないため、損だとおっしゃる方もいらっしゃいます。
個人的には、終身型をおすすめします。
途中で大病を患ったり、大きなケガをして保険を見直すことができない健康状態になったことを想定すれば、健康なうちに終身医療保険を備えることで、安心して治療することができるからです。




保険の必要・不必要の人物像

必要な人
 保険=お守り=安心料だと感じれる人は、保険が必要な人を言えます。
自動車保険も、火災保険も、海外旅行も、最近はペット保険まで、いざまさかの予期できない状況に備えて準備をするのと同様、医療保険も同じ考え方です。

病気やケガをしたら、健康保険が適用する治療費であれば、働き世代の方は一般的に3割の自己負担となります。しかし、治療も長期間になる可能性もあります。預貯金を崩しながら治療費に充てていくことにもなります。治療費用を気にしながら治療をしていかないといけない事態が発生し、費用がかかるので、治療はできませんといった事態も予想されます。

小さなお子さんを育てている方は保険が必要です。
自分自身が病気やケガで入院や手術をしたと仮定します。
お子さんの面倒を親御さんにお願いしたり、これまでしてきた家事も家族に負担がかかって、食事もお惣菜を購入したり、治療以外の費用もかなりかかってくるからです。

自営業の方は特に、保険は必要です
自営業の方は、働いた分、収入となるため、自分が病気やケガで仕事ができなくなった場合、収入がそこで、入ってこないことになります。従業員の給与も支払っていかなければならない、家族の生活も守っていかなければならない、健康の時には予想もしなかった、医療費の負担を実感することにもなりかねません。

安心して治療や検査、入院手術と医師から言われた通りに治療費を気にすることなく、お任せできるのは、以前から保険に入っているか、治療費は預貯金でまかなえる人くらいでしょう。
なんといっても、精神的にも安心できることは一番のメリットかもしれません。


不必要な人
 保険が不要な人は、いざまさかの突然の事態に、困らない人です。
困らない人=治療費に充てる預貯金を備えている人と言えます。
会社の福利厚生が充実していて、病気やケガで入院や手術をしても、手厚い保障があらかじめ準備されている方は、必要はないと感じる方も多いかと思います。

医療保険を使うときというのは、病気やケガで入院、手術、通院等が発生したときです。
真っ先に考えるのはお金の事です。
自分で負担したくても、蓄えがなければ、親や家族、親しい人に頼らざるをえません。
みなさん、誰かに迷惑はかけたくありません。自分の事は自分で責任をとれるだけの、備えはしておきたいものです。

そもそも医療保険の保険料を支払うのは無駄と思っている人は保険は必要ないかもしれません。生活費がぎりぎりの状態で、保険をかけていく余裕もありませんとおっしゃられる方もいらっしゃいます。
保険料を長期間払っていくよりかは、貯蓄をしていたほうがいいという方もいらっしゃいます。

単純に30歳の方が毎月1万の保険をかけていたとします。一年間で12万、10年で120万、20年で240万。その間に病気もケガもしなければ、もったいないという方もいらっしゃるでしょう。

まとめ
私は元気だから、保険は必要ないとおっしゃられる方もいるかと思います。
「自分自身は大丈夫」とその気持ちが揺らがない人は保険は必要ないかもしれません。

日本の社会保障制度も変化していく可能性があります。
今の3割負担の医療費も、高額療養制度も、財源があってこその制度です。
高齢化社会、少子化問題を抱えている日本がこれから、その財源を確保していくかは、
難しい問題と言えます。

ご自身の現在におかれた環境の中で、突然の事態にも備えておくことは大切なことです。
その見極めを選択していくことは難しいことかもしれませんが、迷った時は、専門家に相談することから、行動にうつしていかれることをおすすめします。
参考になりましたか?
迷っていらっしゃる方、本当に保険は必要かしら?と思った方のアドバイスとして受け止めていただけるとうれしく思います。


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